都会にも移住を支援している会社やサービスがあるのはご存知でしょうか?
むしろ都会の方が移住についての情報が豊富です。その中で私たち【おむすビーズ】も、大阪に拠点をおく移住支援会社の1つです。

地方の情報を集め、移住を検討している人へ様々な形で提供することが仕事となります。
移住・就農に関するイベントを主催したり、ホームページなどを活用していろいろな角度から移住に関する情報を提供しています。

もちろん、私たちの他にも様々なサイトや企業があります。
この記事では地方への移住を支援している会社の情報をまとめ紹介していきたいと思います。

移住支援会社の役割

移住支援会社の役割は、過疎化の進んだ地方と、地方で働きたい、移住したい方との交流を促進しマッチングさせることを目指しています。都会では得ることの難しい地方の仕事情報や不動産情報などを集め情報提供をおこなうことで、移住したいと考えている人のお手伝いをすることが仕事です。

支援の方法は、移住イベントの開催やWEBサイトの開設、スマートフォンアプリを活用した情報提供をはじめ、個別相談やインターンシップ企画運営などを通しての具体的なフォローなど様々です。

田舎といってもどのくらいの環境が自分には合うのか、もしくはそもそも向いているのか。
私たち【おむすビーズ】は、個人の希望と状況を聞きながら、よりよい方法を相談者の方とともに模索していきます。



移住支援会社を活用するメリット

例えば、【おむすビーズ】が企画運営しているインターンシップでは、2泊3日~1週間程度の期間で、個人農家さんや組合等の団体、それ以外でも6次産業化の現場を見学・体験することができます。農家さんはそれぞれ同じ作目でも育て方が違ったりするもので、その考え方や経営方法も違います。
短期間にいくつかの農業を体験できるので、自分の求める農業の形が見つかるかもしれません。

弊社以外の移住支援会社では各自治体が行っている相談会や主催している移住イベント情報などものっています。
各自治体が募集している地域おこし協力隊の情報や、お仕事情報が掲載されているサイトもあります。

移住の方法のひとつとして、まずは寮のあるお仕事をハローワークで探し、とりあえず行ってみて、気に入れば移住というのも悪くない選択肢です。

移住支援会社一覧

おむすビーズ



私たち【おむすビーズ】は大阪にある移住支援会社です。
インターンシップ内容は年度ごとに変わっていきますが、各自治体などと連携し、過去には農業インターンシップ、島型インターンシップ、畜産インターンシップ、林業インターンシップなど、一次産業にふれる機会を幅広く提供しています。今年度開催予定はスケジュールよりご確認ください。
インターンシップに興味はあるけれど、いきなり参加するには不安…という方は、オンライン相談会も開催中。


ふるさと回帰支援センター



「ふるさと回帰支援センター」ではふるさと回帰に関するパンフレットや資料を常設し、地方暮らしを希望する方に、より具体的な地方の情報を提供するとともに、各種ご相談に応じています。
地方暮らしやIJUターン、地域との交流を深めたいみなさんをサポートするため、東京・大阪を除く45道府県の自治体と連携して地域の情報を提供し、都市と農村の橋渡しによって地方の再生、地域活性化を目指しています。

画像・テキスト出典:認定NPO法人ふるさと回帰支援センター


一般社団法人移住・交流推進機構JOIN



一般社団法人 移住交流推進機構(JOIN)は、企業と自治体が力を合わせて地方を元気にすることを目的とした組織です。
自治体と企業(団体)が中心となり、力を合わせて、地方への移住や交流希望者へのニーズに合った情報提供、地域活性化のサービスを提供して日本を元気にすること。
それがJOINのミッションです。

画像・テキスト出典:一般社団法人 移住交流推進機構JOIN


いいかも地方暮らし



「いいかも地方暮らし」は、これから地方移住を考える人、はじめる人を応援するWebサイトです。
東京圏から地方へ移住した方々のインタビューや移住関連コラムなど、地方移住に役立つ情報が満載です。

画像・テキスト出典:いいかも地方暮らし


SMOUT(スマウト)



地域への移住と関係人口のマッチング。地域から声がかかる移住マッチングサービスです。

画像・テキスト出典:SMOUT


まとめ

移住支援会社は東京・大阪に多く、情報も比較的手に入れやすいです。
移住先を決めかねている、実際に移住するかどうかわからなくても、相談にのってもらえば、道筋も見えてくるのではないでしょうか。
上記で紹介したような移住支援会社を通して、地域とのつながりを作る機会もたくさんあるので、どんどん活用しましょう!

また、東京・大阪以外の地域からでも上記HPで、ある程度の情報が入手できるようになりました。
オンラインでの相談ができるところもありますので、こちらもぜひ活用してください。

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